株式会社フォーカスがご提供するサービスをご案内します。
物件アプリマンション購入を検討するお客様が欲しい情報をタイムリーにプッシュ通知することで強い接点を築き、顧客化を加速化できます。かつて導入ハードルが高かったスマートフォンアプリを、圧倒的に低価格・高パフォーマンスでスピーディに導入することに成功しました。アプリという箱の提供だけに終わらず、多くの導入実績に基づくノウハウによって来場を獲得するコンテンツ制作・運用までご支援します。 マーケティング動画分譲マンション紹介サイトや物件アプリ運用で培った知見を活かし、デベロッパー様が公式サイトやマンションギャラリーなどで掲載・放映するための映像コンテンツ制作を承ります。新しい体験を感じていただけるVRカメラを用いた360°動画などもローコストでご導入いただけます。 |
ビジョンである「Innovation for the customer」をベースに、2009年の創業以来、今日まで一貫した事業展開を行ってきました。 2014年秋からの4年間においては、アプリ事業に全リソースを投下。 顧客業界におけるアプリを用いた広告手法は過去に成功事例がないため、 自ら道なき道をかき分け、数えきれない試行錯誤を繰り返し現在に至ります。 しかし、2019年現在、私たちは顧客に提供すべき「新しい世界」がはっきりと見えております。 あと数年で大きな変革をもたらし、これによって顧客業界に最大限の貢献ができることを組織の使命としています。 私たちは、顧客と社会に貢献する企業として、これからもチャレンジを続けて参ります。
代表取締役社長 松尾 哲也
チャンピオンの“赤”と挑戦者の“青”、情熱的な行動をイメージした“赤”と冷静な思考を表現した“青”、そしてお客様やエンドユーザーに真摯に向き合う「実直さ」を表す横の直線と、固定観念にとらわれない「柔軟性」を意味する曲線。時に二律背反する要素をデザインの中に組み込み、多様性を尊重しつつ変化を恐れずに突き進むアルファベットの「f」を形成しました。
代表取締役社長 松尾 哲也
大手人材ビジネス会社にて、IT部門や新規事業の立ち上げを経験。 その後、2003年より不動産ポータルサイト運営会社の執行役員として、 新規事業の立ち上げから、事業部長として事業運営を行い、2009年に当社創業。
取締役 CMT 吉村 善謙
大学院での原子炉シミュレーションでプログラミングを学び、 卒業後、SIerで官公庁系システムの大規模プロジェクト等でPG/SEとして経験を積む。 その後、大手ポータルサイト運営会社にて、B/C向け大規模サービスのシステム開発/運営から、 新規事業責任者まで、エンジニアとしての側面を強みに広い領域でビジネスに携わる。 2014年から現職にてアプリマーケティングのサービス構築から運用までシステム領域全般を担当。。
株式会社フォーカスでは、共にサービスを広げ、作り上げる仲間を随時募集しております。
分譲マンションのデベロッパー各社に対して、当社商品である物件アプリや動画コンテンツなどを紹介します。
常に顧客の物件情報を把握し、新しい物件が販売されれば、顧客とのコミュニケーションを通じて、効果的な商品導入の提案を実施していく仕事です。
セールスが物件アプリや動画コンテンツを受注した後に、実際のリリースまでの制作ディレクションやスケジュール管理を行います。
また運用フェーズに入ってからは、導入後の成果を上げるため、データ分析やレポーティング、改善施策の立案など行い、最適なパフォーマンスを上げるための顧客フォローを継続的に実施していく仕事です。
主に分譲マンションの取材および動画の制作。動画シナリオの作成、モデルルームや現地周辺に赴いての撮影、編集など。アプリユーザーの目線に立って、最適な撮影/演出手法を自ら立案しつつ物件や立地のリアルな魅力を伝えます。
当社の全プロダクトの企画・制作・開発に携わっていただきます。スマートフォンアプリ、ウェブにおける新旧テクノロジーを主軸に、顧客価値を自ら生み出しビジネスを作り上げていくことに興味と熱意のある方を求めます。
株式会社フォーカスの概要と連絡先です。
会社名 | 株式会社フォーカス(英語名:FOCUS Co., Ltd.) |
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所在地 | <本社登記住所> 神奈川県横浜市緑区東本郷 <目黒事務所> 〒160-0022 東京都新宿区新宿3-5-6 キュープラザ新宿三丁目 Room425 → 詳しくはこちら |
役員 | 代表取締役社長 松尾哲也 取締役 CMT 吉村善謙 |
社員数 | 15名 ※2022年2月現在 |
設立 | 2009年8月10日 |
主要取引実績 (順不同) 2021年7月現在 | 株式会社アンビシャス、京急不動産株式会社、京阪電鉄不動産株式会社、近鉄不動産株式会社、住友不動産株式会社、株式会社新昭和、日鉄興和不動産株式会社、清水総合開発株式会社、相鉄不動産株式会社、総合地所株式会社、株式会社タカラレーベン、阪急阪神不動産株式会社、株式会社大京、大成有楽不動産株式会社、大和ハウス工業株式会社、大和地所レジデンス株式会社、東急電鉄株式会社、東急不動産株式会社、東急リバブル株式会社、中央日本土地建物株式会社、野村不動産株式会社、株式会社長谷工不動産、株式会社マリモ、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所レジデンス株式会社、明和地所株式会社、株式会社モリモト、JR西日本プロパティーズ株式会社、JR不動産西日本開発株式会社、株式会社フージャースコーポレーション、旭化成不動産株式会社、株式会社FJネクスト、株式会社オープンハウス、積水化学工業株式会社、伊藤忠都市開発株式会社、ダイア建設株式会社、東京建物株式会社、株式会社東京日商エステム、トヨタホーム株式会社、ナイス株式会社、株式会社日本エスコン、一建設株式会社、株式会社グローベルス、他 |